住宅購入で一番大きな問題はローンの支払いです。こればかりは若いうちから払っていたほうが、定年になるまでにある程度支払いを終えられるため、得なのではと思いがちです。   しかし総務省による家計調査報告（平成29年）によると、40～49歳の貯蓄現在高が1,074万円に対し、40歳未満は602万円と400万円もの差があります。そのため35年ローンよりも25年ローンを選択し、頭金を多めに入れれば、支払う利息も安く済みます。   たとえば、6,000万円の注文住宅を【フラット35】を利用して購入する場合、固定金利1.830%（※）の元利均等方式でローンを組むとします。40代は頭金1,000万円で25年ローン（借入額：5,000万円）。30代は頭金600万円で35年ローン（借入額：5,400万円）とした場合、返済総額は40代が約6,234万円、30代が約7,316万円と、40代のほうが約900万円もお得になるのです。 ※1.830%：住宅金融支援機構2018年9月発表、新機構団信付き【フラット35】、融資率9割超の最多金利 （https://www.simulation.jhf.go.jp/flat35/kinri/index.php/rates/top）   預貯金を全て頭金にする事は無いとしても、お子様の進路がはっきりしてくると、教育費としてどのくらいプールしておけば安心か見えてくるのが40代です。また、住宅ローンは金利が安い為、節税対策としても有効です。   注文住宅を40代で購入したほうがお得な理由-3-より資産価値の高い物件が検討できる

まず、木造枠組壁工法（2×4工法）以外の工法について、それぞれの特徴をご説明します。   ●木造軸組工法 基礎に土台を乗せ、その上に柱を立て、梁などの水平な木材を渡して骨組みを作ります。ただし多くの別称があることからもわかるように、統一された規格やルールが存在しないためさまざまな仕様があり、耐震性、耐久性に関しても一概に強い、弱いとは言い切れません。一般的には斜めに木材を入れる筋違いにより、強度を増していますが、最近では構造用合板やパネルなどの面材を使い、さらに強度を高められるようになっています。 前項でも触れたように、日本に古くから存在する工法で、柱と梁で建物を支える構造です。多くの方が「木造住宅といえば木造軸組工法」というメージをお持ちでしょう。   ●木造ラーメン工法 柱と梁の接合部分を大径ボルトやドリフトピンなどで強固に接合することで、強度を高める工法です。木造軸組工法のように筋違いを入れる必要性がないため、大開口や自由な間取りを実現できる工法です。   ●木質パネル接着工法 構造材（柱や梁）と木質パネルを強固に面接合し、一体の箱形構造にする工法です。箱形構造というと木造枠組壁工法（2ｘ4工法）を連想されるかもしれませんが、木造枠組壁工法は構造材とパネルの接合を釘や金物で行うのに対し、木質パネル接着工法は接着剤を使用する点が異なります。   木造枠組壁工法の特徴とメリット、ほかの工法との比較

住宅の地震対策は、耐震、制震、免震の大きく3つに分類されます。しかしその名称だけを聞いても、それぞれにどういった特徴や違いがあるかを理解しているかたは多くはないでしょう。それぞれの構造の特徴についてご説明します。 ■耐震 建物本体の硬さ（剛性）、強さで崩壊を防ぐ構造で（耐震等級1～3に分類）、等級によりその剛性が異なります。例えば耐震等級1の場合は、震度6～7クラスの揺れでも建物が倒壊しないことを目的としています。 耐震の考え方は、地震の揺れによって建物が一定の変形を超えると、筋交いが折れる、石こうボードが割れるといった損傷をしながら建物自体で揺れを吸収します。制震、免震に比べると建物の揺れは大きく、地震が繰り返し起こると倒壊の可能性もあります。   ■制震 建物の柱や梁の間に設置された制震部材（ダンパー等）で地震エネルギーを吸収します。元々はマンションや高層ビルに採用されていた方法で、多くは住宅用に改良されたシステムです。耐震に比べ揺れを小さく抑えられるうえ、建設費に占めるダンパー費用の比率はそれほど大きくないため、予算に多少余裕があれば導入したいところです。   ■免震 建物と基礎の間に免震装置を設置して地震エネルギーを吸収します。耐震、制震に比べ建物の揺れが小さく、設計上の制約も少ない方法です。ただし免震システムはコストが高いこと（多くは200万円以上、制震装置の約4倍以上のコスト高）、施工できる敷地条件が限られるということに注意が必要です。そのためマンションや商業施設などの大規模建築では主流の耐震対策となっていますが、一般住宅ではあまり採用されていません。         2×4と組み合わせることでさらに高い効果を発揮

ツーバイフォー工法とは、主に2インチ×4インチ（38mm×89mm）の木材を使い建築されたことから名付けられた工法です。日本での正式名称は「枠組壁工法」といいます。ちなみに近年超高断熱仕様が標準化されたことに伴い、ツーバイフォーよりも外壁（断熱層）が厚くなる2×6（ツーバイシックス）壁を使用した枠組壁工法も主流となりつつあります。   このツーバイフォー工法に使用される木材は、2×材（ツーバイ材）と呼ばれています。先述した2×4、2×6のほかにも、2×2、2×3、2×8、2×10や1×4、1×6といったサイズもあります。また長さは通常、1、3、6、10、12フィートの5種類です（1フィートの長さは約304.8mm）。   前項でもご説明したように、現在、ツーバイフォー工法で使われる木材はSPF材が主流となっていますが、それ以外にもSPF材と同様に柔らかく加工がしやすい北欧・スウェーデン産のホワイトウッドが使われる場合もあります。また、表面に赤みかかったウエスタン・レッドシダーやレッドウッドもツーバイフォー工法に採用されています。ＳＰＦ材に比べ高価ではありますが、防水性や防腐・防虫効果に優れているため、デッキやガーデン家具にも使用できる木材です。   強固な構造なら木材を問わずツーバイフォー工法がおすすめ

注文住宅を計画される際、玄関やリビングなどを開放感のある吹き抜けにしたい。と考える方は多いのではないでしょうか。吹き抜けは室内を一層広々と感じさせ、空間をより魅力的に演出してくれます。そんな吹き抜けならではの特徴を活かした空間演出の方法を、 事例と共にご紹介します。理想のマイホームデザインを考えるうえで是非参考にしてみて下さい。   玄関に吹き抜けを用いた事例-横浜市Ｍ様邸- 施工事例 施工事例 光と開放感にとことんこだわった吹き抜けで、大きな窓から1階のリビングにたくさんの光を取り込めるつくりになっています。また白で統一した内装のうえ、階段の袖壁もガラスにすることでより広がりのある空間を実現しています。   ただし、リビングに吹き抜けを用いる際の注意点として、冷暖房効率の悪さが挙げられます。特にご家族で長い時間を過ごすリビングですから、暑さ寒さ対策はしっかりと行わないと、無駄に光熱費がかかってしまうことにもつながります。そこで空調に合わせてシーリングファンを取り入れてうまく空気を循環させることをおすすめします。また大きな吹き抜けの場合、窓や外壁の断熱性能も少しグレードアップしておくと安心です。   リビングに吹き抜けを用いた事例3-横浜市K様邸- 施工事例 K様邸では壁面タイルを高く伸びる吹き抜け天井まで使用することで、開放感ある空間とともに高級感をも演出したつくりになっています。 また、リビングを吹き抜けにした際、照明をどこに設置するかで、雰囲気は大きく変わります。 電球の交換やメンテナンスを考えると、吹抜けには天井付けの照明はかなり高所になるので向いていません。ブラケット（壁付）照明や間接照明を効果的に使用することで、居心地のよい空間をつくり出すと共に夜間はまた一味違う雰囲気が楽しめます。     キッチンに吹き抜けを用いた事例3-横浜市N様邸-

住宅は何年ごとに定期検診を行わなくてはならない、といった決まりはありません。しかし「住宅品質確保推進法」に基づき、構造耐力上、主要な部分と雨水の侵入を防止する部分に瑕疵（欠陥）に対し10年補償するという決まりがあります。ここで対象となる部分とは、新築住宅の基本構造部分を指します。具体的に基礎、柱、床、屋根、土台、外壁、開口部で、雨水の侵入を防止する部分とは、屋根や外壁となります。   一般的に施工会社によるアフターサービスは、上記の「住宅品質確保推進法」で定められた箇所を中心に行われます。もちろんそれ以外の部分においてもメンテナンスを行う施工会社もありますが、マイホーム購入後、10年間は基本保証（補償）として、その他の短期保証部分（雨樋やの軒裏の塗装など）のメンテナンスを行うのが一般的です。   施工会社によって異なるアフターサービス 前項でも触れたように、メンテナンス、アフターサービスは施工業者によってさまざまです。10年の間に1回から数回の点検サービスを行う業者もいれば、依頼した時のみ点検、メンテナンスのため訪問してくれる業者もいます。また保証期間も10年の業者もいれば30年の長期保証を謳っている業者もいます。普通に考えれば30年の長期保証をしてくれる施工業者に依頼したくなりますが、これにはちょっとした注意点があります。   20年～の長期保証を謳う会社では、補償を継続するために「現場の状況に関係なく、施工業者が指定する有償メンテナンス工事一式を必ず10年毎に行う」などの条件が設定されているケースが多いのです。この場合、時期尚早なメンテナンスが行われる、相見積ができずメンテナンス費用の妥当性がわからないといったことがあります。もちろんすべての長期保証を行っている施工業者にあてはまるわけではありませんが、長期保証という言葉だけに飛びつくのではなく、必ず内容についても細かくチェックし、他社と比較したうえで決めたほうがよいでしょう。   必要なときに必要なメンテナンスを行う施工業者がおすすめ！ 憧れのマイホームの寿命を少しでも永く保つためには、しっかりとしたアフターサービスを行っている施工業者を選択する必要があります。選択の際は、長期保証といった言葉だけを見るのではなく、その内容までを直接質問して決めることをおすすめします。   マルビシでは、3か月、1年、2年目にお客様専属スタッフによる定期点検サービス（無償）を行い、10年目の瑕疵担保責任期間満了前にも無償で点検サービスを行います。（長期優良住宅は別スケジュール）　また、住宅のメンテナンスは現場によって一律の時期に必要でない場合も多い為、個々の住宅に合わせて最適なタイミングでのメンテナンス提案をしています。過度なメンテナンス費用を抑え、住宅の寿命を延ばすために、必要な時期を専門スタッフが見極め、本当にメンテナンスが必要な個所を効率よく修繕いたします。   もし横浜、町田エリアで注文住宅をご検討中でアフターサービスに不安があるという方は、ぜひ一度「マルビシ」までお気軽にお問合わせ下さい。  

そんな中、熊本地震でも特に被害が大きかった益城町周辺でもほぼ無害、もしくは軽微な被害で済んだ家があります。それは耐震等級3で設計された家です。この耐震等級とは、「住宅の品質確保の促進等に関する法律（品確法）」で定められた耐震性能における等級のことで、次の3つに分けられています。   ▼等級1 数十年に一度発生する地震（東京を想定した場合、震度5強程度）の地震力に対して損傷しない程度、数百年に一度発生する地震（東京を想定した場合、震度6強～7程度）の地震力に対して倒壊・崩壊しない程度の耐震性 ▼等級2 等級1の1.25倍の耐震性（学校、避難所などと同レベルの耐震性） ▼等級3 等級1の1.5倍の耐震性（病院、消防署などと同レベルの耐震性）   いつどこで大震災が起きてもおかしくない日本においては、新耐震基準をクリアしたうえで、更に耐震性能も高い家でなければ、倒壊、全壊のリスクを減らすことは難しいでしょう。   地震対策でもう一つ考えるべきは直下率

打ち合わせの際に変に遠慮してしまい、聞きたいことを聞かずにいると、話が先に進んでしまってから、「こんなはずじゃなかった」と後悔することになりかねません。そこで打ち合わせでは、不明点や疑問点、メリット・デメリットなど少しでも気になることがあれば、遠慮なく必ず聞くようにしましょう。   ポイントは、会話中の不明点、疑問点は家に持ち帰らず、その場で尋ねて解決させてしまうことです。家を建てる際には、決めるべきこと、やらなければならないことは山ほどあります。そのため不明点や疑問点を後回しにすると、そのまま忘れてしまうといったことも十分、起こり得ます。そうならないためにも不明点や疑問点は必ずその場で解決させるようにしましょう。   また打ち合わせで話したこと、決めたことは必ずメモに残しておくことも忘れないようにしましょう。打ち合わせ内容を文字にしておけば後で確認ができるうえ、万が一トラブルが起きた際に言った、言わないの議論を避けることにも役立ちます。   打ち合わせを重ねることで互いのイメージの共有を図ることが重要

戸建て住宅での駐車場の広さでもう一つ考えなくてはならないのが、駐車場ゲートやカーポート屋根、箱型のガレージを設置する場合です。これらの設置を考える場合は、駐車場スペースに柱や壁の設置＆可動スペースをプラスした広さを確保しなくてはなりません。設置スペースは地上から見える部分だけでなく、柱や壁を自立させるための基礎が打設できることも条件に入ります。なるべく早い段階で建築会社に設置の相談をすると良いでしょう。  

  省エネ住宅とは、地球温暖化の原因のひとつであるCO2（二酸化炭素）をできる限り発生させない住宅のこと。住宅の断熱性や気密性を高めることで、冷暖房機器をはじめとした家電製品や給湯器などのエネルギーを多く消費する設備の使用を抑えたり、太陽光や地熱といった自然の再生可能エネルギーを活用するなど、地球環境に優しい住宅を指します。   省エネに関する法律が、日本で最初に制定されたのは1980年。その後、1992年、1999年、2013年に改正されています。この中で住宅に関する分野が大きく変わったのは2013年の改正です。それまでは窓や壁といった外側の断熱性だけが省エネの基準となっていました。それに加えて冷暖房、給湯器、さらには照明など、住宅で消費されるすべてのエネルギー量を評価する「一次エネルギー消費量」基準に加わるようになりました。この一次エネルギー消費量が少ないほど、省エネ住宅だということです。   現在、2020年までにすべての新築住宅を対象に2013年改正の省エネ基準への適合が義務付けられています。   エコ・省エネ住宅のメリットとデメリット

  信頼性が高い建築工法 2×4工法が普及した理由のひとつに、品質のムラが少ないという点があげられます。2×4工法は、構造材やくぎ、金物のサイズ、使用方法、そして使用箇所から施工の手順までこと細かに規定されており、枠組壁工法住宅工事仕様書（監修：住宅金融支援機構）などでマニュアル化されています。つまり、施工者の技量に左右されることなく、どの住宅にも均一な品質と性能を実現できるように徹底されているのです。そして現在、アメリカやカナダの木造住宅の約90％がこの2×4工法であること、さらに日本においてもここ30年で2×4工法で建設された住宅が3倍近く増えていることからも、その信頼性がいかに高いかが伺えます。 「２ｘ４（ツーバイフォー）」のここがすごい！ 日本国内における2×4工法のもっとも大きなメリットは、特別な装置を用いずとも、耐震性・気密性に大変優れている基本性能をもっている点です。先述のとおり、6面体で施工される2×4工法は、壁、床などが一体化した面で構成されているため隙間がほとんどなく、気密性・断熱性が非常に高く、また、地震による揺れなどを１点に集中させることなく分散させてくれる為、構造体が壊れにくい特性を持っています。実際、1995年に起きた阪神・淡路大震災や2011年に起きた東日本大震災などにおいても、2×4工法で建てられた多くの住宅が継続して居住できる状態でした。

鉄骨構造は、マンションやビルなどにも多く使われていて、重量鉄骨と軽量鉄骨の2種類ありますが、一般的な住宅に使われているのは軽量鉄骨です。木造工法の木材の代わりに、軽量鉄骨が使われるイメージです。 工場で部材が規格品として大量生産されるため、デザインに制限はありますが、職人の腕によって施工にばらつきが出にくいといった特徴もあります。 RC（鉄筋コンクリート）とは？